病院処方の禁煙補助剤が保険適用される条件

たばこの有害性が大きく取り扱われ、全面禁煙の飲食店やホテルなども増えてきている昨今、禁煙に踏み切ろうと考えている喫煙者も多いといいます。
タバコによって引き起こされるニコチン依存症はなかなか自分の意志だけで改善することは難しく、症状が重度の場合は病院での禁煙治療もすすめられています。

以前は禁煙治療に保険は適用できませんでしたが、現在では4項目の基準を満たすことによって健康保険が適用されるようになっています。
その4つの基準とは、ニコチン依存症診断テストで5点以上をとっていること、一日の平均喫煙本数と喫煙年数を掛け合わせた数が200以上になっていること、すみやかに禁煙を始めたいと考えていること、禁煙治療の説明を受け、文書で同意を受けていることで、これらすべてを満たしていることが条件になります。
また、かかりつけの病院によっては院ごとの基準が設けられている場合もあるので、受診している病院の基準を確認しておきましょう。

これらの適用基準を満たしており、病院が治療に必要であると判断した場合には禁煙補助剤の処方にも保険が適用されます。
禁煙補助剤には、ニコチンを口腔粘膜から吸収させることで禁断症状を緩和させるニコチンガムや、皮膚から吸収させることで同じ効果を得ることができるニコチンパッチが有名で、これらは禁煙の成功率を2倍程度まで高めるといわれていますが、現在ではバレニクリンと呼ばれるニコチンを含まない禁煙補助剤も登場してきています。これは脳内のニコチン受容体に働きかけることで禁断症状を抑えるもので、禁煙成功率が3倍に高まるといわれています。
保険が適用されると、このような薬品にかかる医療費は適応外の場合の3分の1以下にもなります。